株式会社ゲオホールディングス（本社：愛知県名古屋市中区、代表取締役社長執行役員：遠藤結蔵）は、経済産業省と日本健康会議が主催する健康経営優良法人認定制度において、「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）」の認定を受けたことをお知らせします。なお、当制度の認定を受けるのは、2023年から4年連続となります。


＜「健康経営優良法人2026」認定ロゴ＞


■健康経営に関する取り組み
　ゲオグループでは、お客さまに「豊かで楽しい日常の暮らしを提供する」ためには、従業員が心身共に健康であることが重要であると考えています。この考えのもと、従業員の健康から始まる好循環を生み出せるように健康保持・増進の取り組みを続けています。
　具体的には、健康診断事後措置体制の強化、メンタルヘルス対策、労働時間の適正化などを通じ、従業員の能力やスキルを十分に発揮させることができる環境を整えていきます。

　ゲオグループは、従業員の健康保持・増進を目的として、2022年に「健康経営宣言」を制定しました。働きやすい職場環境づくりやワークライフバランスの充実など、心身の健康確保に取り組むことで、従業員一人一人が心身共に健康で、長く働き続けたいと感じ、働く意欲に満ちた存在となることを目指します。

■2026年度の主な重点施策
・健康診断費用補助の継続
　健康経営の実現に向けて、従業員一人一人が長く健康に働き続けられるよう、婦人検診や人間ドックなどの費用補助を継続します。

・喫煙対策
　喫煙率の高さを背景とした健康被害のリスクを抑えるため、喫煙スペースの段階的な縮小および廃止、禁煙外来の受診費用補助を実施します。

・特定保健指導の推進
　生活習慣病による脳梗塞や心筋梗塞、それに伴う退職リスクを未然に防ぐため、40歳以上の従業員を対象とした特定保健指導を重点的に推進します。オンライン保健指導サービスを導入し、保健師主導のもと場所を選ばず受講できる体制を整えるとともに、会社側で1次申し込みを代行することで、参加への手間と心理的ハードルを徹底的に排除します。

■健康経営優良法人認定制度 概要
　健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みを基に、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業などの法人を顕彰する制度です。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。

経済産業省「健康経営優良法人認定制度」
https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/kenkoukeiei_yuryouhouzin.html

■ゲオグループのサステナビリティ
　捨てない生活を応援する総合リユースショップのセカンドストリートや、レンタルやゲームの売買を中心とするゲオなどの事業を展開するゲオグループでは、持続可能な社会に向けた環境への取り組みとともに、従業員一人一人が健康でいきいきと働ける職場づくりへの取り組みを推進しています。

ゲオホールディングスサステナビリティサイト
https://www.geonet.co.jp/csr/